VPNのセキュリティリスクとは？　被害事例や安全対策を解説

VPN機器の脆弱性を悪用したサイバー攻撃

VPN機器や関連ソフトウェアに脆弱性があると、攻撃者に悪用され、システムへの不正アクセスや情報漏洩などの被害につながる可能性があります。

特に、セキュリティ更新が適切に行われていないVPN機器は、既知の脆弱性を悪用したサイバー攻撃の標的になるおそれがあります。そのため、VPN機器や関連ソフトウェアを定期的に更新し、最新のセキュリティパッチを適用することが大切です。

無料VPN・公衆Wi-Fiの利用に伴うリスク

無料VPNや公衆Wi-Fiは手軽に利用できますが、サービスや利用環境によってはセキュリティ対策が不十分な場合があり、情報漏洩などのリスクがあります。

特に、暗号化されていない公衆Wi-Fiでは、通信データを第三者に傍受されるおそれがあります。また、悪意のある攻撃者が同じWi-Fiネットワーク内にいる場合、通信内容を盗み見られる可能性があります。

リスクを軽減するには、信頼できるVPNサービスを利用して通信を暗号化することが有効です。また、出先でインターネットに接続する際は、モバイルデータ通信やモバイルWi-Fiルーターを利用する方法もあります。

接続端末のウイルス感染による被害

テレワークでは、従業員が自宅や外出先からVPNを利用して社内ネットワークにアクセスすることがあります。しかし、VPN接続に使用するPCがウイルスに感染していると、VPN接続を通じて社内ネットワークにも被害が広がるおそれがあります。

感染が広がると、社内システムやサーバーが攻撃を受け、業務データの流出や破壊につながる可能性があります。また、ランサムウェアによってファイルが暗号化され、データを利用できなくなることで、業務に大きな被害が発生するおそれもあります。

こうした被害を防ぐためには、VPN接続だけで安全性を確保できると考えず、PCへのウイルス対策ソフトの導入や定期的な更新など、適切なセキュリティ対策を講じることが重要です。

事例① 公的機関で個人情報漏洩のおそれ

2026年、ある公的機関が運用するシステムで、VPN機器の脆弱性を悪用した不正アクセスが発生しました。調査の結果、職員や業務関係者などの個人情報を含むファイルが外部に漏洩した可能性があることが公表されました。

原因は、第三者がVPN機器の脆弱性を悪用してシステムに侵入したことです。この脆弱性は攻撃が確認される前に公表されていましたが、修正プログラムの適用前に悪用されました。

この事例は、脆弱性情報を把握するだけでなく、リスクに応じて迅速に対策を実施することの重要性を示しています。

事例② システム開発会社でVPN経由の不正アクセス

2025年、あるシステム開発会社で、リモートワーク用のVPN接続システムを経由した不正アクセスが発生し、社内の複数のサーバーが侵入を受けました。

同社の調査によると、侵入の原因はVPNシステムの脆弱性ではなく、運用・設定上の不備でした。調査では、大規模な情報漏洩の痕跡は確認されなかったものの、一部の情報については漏洩の可能性を否定できないとされています。

この事例からは、VPN機器やソフトウェアの更新だけでなく、接続設定や運用ルールを適切に管理することも重要だと分かります。

事例③ コンテナターミナルのシステムがランサムウェア感染

2023年、港湾のコンテナターミナルで、保守作業用のVPNを経由してサーバーにランサムウェアが侵入し、サーバー内のデータが暗号化される被害が発生しました。

外部接続に関するセキュリティ対策や、サーバー・ネットワーク機器の脆弱性対策が不十分だったことなどが原因とされています。また、サイバー攻撃への対応手順が整備されていなかったことも、システムの復旧を遅らせる要因となりました。

その結果、港湾の統一システムが停止し、コンテナの搬出入作業が止まるなど、物流業務に大きな影響が生じました。

事例④ 総合医療センターでシステム障害

2022年、IT事業者がリモート保守のために設置したVPN機器の脆弱性が悪用され、ある総合医療センターの基幹システムサーバーや約2,200台のPC端末などが不正アクセスを受けました。

VPN機器の脆弱性が放置されていたことに加え、ネットワーク機器やPC端末のパスワードが共通化されていたことなど、脆弱性管理や認証設定にも問題がありました。

その結果、ランサムウェアによってシステムデータが暗号化され、病院のシステムが使用不能となりました。救急診療や外来診療などの医療業務にも深刻な支障が生じました。

事例⑤ 大手ゲーム会社で顧客情報漏洩

2020年、大手ゲーム会社でVPN経由の不正アクセスが発生し、約16,000人分の個人情報が外部に流出する事故が発生しました。原因は、海外支店に設置された旧型のVPN機器の脆弱性が悪用されたことでした。

新型コロナウイルス感染症の拡大に伴いテレワークを推進する中で、ネットワーク負荷の増加に対応するため、旧型のVPN機器を使用したところ、その脆弱性を攻撃者に悪用されました。攻撃者はVPN機器を経由して社内ネットワークに侵入し、顧客や株主の個人情報を盗み取ったとされています。

この事例は、VPN機器の適切な更新や脆弱性への対策が、情報漏洩などの被害を防ぐ上で重要であることを示しています。

対策法① 従業員のセキュリティ教育を実施する

企業は、VPNの利用ルールを明確に定め、従業員に情報セキュリティの重要性を周知する必要があります。

例えば、出先でVPNを利用する際は、信頼性が確認できない公衆Wi-Fiへの接続を避け、やむを得ず利用する場合は、社内ルールに従って安全性を確保することが重要です。

また、パスワードなどの認証情報を適切に管理し、不審なメールやファイルを開かないよう指導することも大切です。定期的なセミナーや講習を通じて、従業員のセキュリティ意識を維持しましょう。

対策法② VPN機器を定期的に更新する

VPN機器や関連ソフトウェアに脆弱性が見つかると、攻撃者に悪用され、不正アクセスなどの被害につながるおそれがあります。

メーカーから提供される更新プログラムやセキュリティパッチを適用し、機器やソフトウェアを最新の状態に保つことが重要です。脆弱性に関する情報を定期的に確認し、必要な対策を速やかに実施しましょう。

対策法③ 多要素認証を導入する

多要素認証とは、VPNへの接続時に、パスワードに加えて、スマートフォンによる認証コードや生体認証など、異なる種類の認証要素を組み合わせて本人確認を行う仕組みです。

パスワードが盗まれた場合でも、追加の認証を求めることで、不正アクセスのリスクを低減できます。VPN接続に多要素認証を導入し、認証を強化しましょう。

対策法④ VPN接続に使用する端末を保護する

VPN接続に使用するPCやスマートフォンがウイルスに感染すると、社内ネットワークにも被害が及ぶおそれがあります。そのため、端末自体のセキュリティ対策も重要です。

OSやソフトウェアを最新の状態に保つとともに、ウイルス対策ソフトを導入し、不正なプログラムの侵入を防ぎましょう。また、業務で使用する端末のセキュリティ設定や利用状況を適切に管理することも大切です。

企業でモバイル端末を利用する場合は、MDMなどの管理ツールを活用することで、端末の設定や利用状況を一元管理できます。

対策法⑤ BYODの利用ルールを整備する

BYOD（Bring Your Own Device）とは、従業員が所有する私物の端末を業務に利用する形態です。

私物端末は、企業がセキュリティ設定やソフトウェアの更新状況を把握しにくく、管理が不十分な場合は、ウイルス感染や情報漏洩などのリスクが高まります。

そのため、BYODを認める場合は、利用できる端末やアプリ、セキュリティ設定などのルールを明確にし、適切に管理することが重要です。管理が難しい場合は、業務用端末を支給することも検討しましょう。

対策法⑥ 専門企業の支援を活用する

VPNを含むネットワーク環境のセキュリティ対策には、専門的な知識や継続的な運用管理が必要です。自社での対応が難しい場合は、セキュリティ対策を専門とする企業に相談することで、環境に応じた対策や運用支援を受けられます。

また、リモートアクセス環境の構築・運用負担を軽減したい場合は、VPN以外の接続方式を含めて検討する方法もあります。

VPNを使用せずに接続できるリモートアクセスサービスもあり、多要素認証や暗号化通信などの機能を備えたサービスを選ぶことで、安全性と運用負担の両面から環境を見直せます。