クラウドEDIサービス

EDIの機能をオールインワン

Biware Cloud(バイウェア クラウド) は、各種“EDI取引”の一元管理に対応し、
受発注をはじめとする企業間取引を自動化する中小規模向けクラウドサービスです。

みんなつながる流通BMS
JEITA準拠共通クライアント
新着情報
流通・製造・金融をはじめ、シリーズ累計65,000社以上のお客様が採用。

Biware Cloudでできること

流通・製造・金融など、受発注をはじめとする様々な業界EDIの企業間取引を将来にわたって強力に支援します。

  • EDIINT AS2

    EDIINT AS2
    (サーバー)

  • ebXML MS 2.0

    ebXML MS 2.0
    (サーバー)

  • ebXML MS 3.0

    ebXML MS 3.0
    (サーバー/クライアント)

  • SFTP

    SFTP
    (サーバー/クライアント)

  • JX手順

    JX手順
    (サーバー/クライアント)

  • 全銀TCP/IP手順(インターネット)

    全銀TCP/IP手順
    ‐インターネット・広域IP網‐
    (サーバー/クライアント)

  • ジョブフロー

    ジョブフロー

  • データ変換

    データ変換

  • SFTP連携

    SFTP連携

  • 専用ツール連携

    専用ツール連携

  • Web API連携

    Web API連携

インターネットEDI普及推進協議会(JiEDIA)が制定した「インターネットに対応した全銀TCP/IP手順」に対応しています。本通信手順は、一般社団法人全国銀行協会が制定した「全銀協標準通信プロトコル(TCP/IP手順・広域IP網)」に準拠しています。

EDI-2024年問題の対応には、
サーバー不要の「Biware Cloud」で解決

食品・流通・卸・製造・金融業界など、受発注をはじめとする様々なEDIによる企業間取引を将来にわたり強力に支援します。

  • サーバー・通信機器
    不要

    導入コストが高いサーバーや保守管理が不安な通信機器を用意する必要はありません。

  • 回線手配
    不要

    手間と時間がかかるインターネット回線の用意は「Biware Cloud」側で行います。

  • 運用・人件費
    削減

    クラウドサービスのため、サーバーのメンテナンスや運用に必要な人件費を削減できます。

  • 直接運用・設定
    可能

    お客様自身で通信設定を変更でき、取引先状況に合わせて、すばやく柔軟に対応できます。

豊富な通信手順・変換・運用をオールインワン

EDIに必要な機能(通信・データ変換・運用)をオールインワンで提供します。
インターネットEDIの国内主要の通信手順に対応します。
また、様々な業界標準フォーマットに対応したデータ変換ツールを提供します。
本サービスだけでEDIによるあらゆる取引を一元管理できます。

オールインワン(通信・データ変換・運用)

EDIサーバーを簡単に構築運用できる機能

  • メッセージ変換

    メッセージ(送受信ファイル)の、EDI業界標準フォーマットと自社業務システムフォーマットとの相互変換に対応します。

  • ワークフロー作成

    取引業務に必要な一連の処理の流れ(ワークフロー)を、ドラッグ&ドロップ操作によって簡単に構築して自動化できます。

  • ワークフロー作成ウィザード

    自動処理の核となるワークフローをウィザード形式で作成できます。初めてワークフローを作成する場合でも、対話形式で迷うことなく作成できます。

  • スケジュール管理

    「月/週/日/時ごとの実行設定」や「期間内における一定間隔ごとの実行設定」など、取引先の営業日に合わせて運用スケジュールを柔軟に設定できます。

  • ログ表示

    ワークフローや実行スケジュールの稼働状況、取引先とやり取りしたEDI通信、通信ポートの稼働状況、運用担当者の操作状況など、各種ログを表示できます。

  • システム連携

    汎用性の高いWeb APIとSFTPファイル連携機能で、クラウド上の各種業務システムと連携できます。Web APIをすぐに実行可能にするサンプルプログラムを提供します。

  • インターネットEDIの証明書を提供

    インターネットEDIのサーバー局の運用において、必要なドメイン取得やサーバー証明書を提供します。

利用料金

価格
月額88,000円(税抜)~
月額プランの他に、年額プランもご用意しています。 基本利用料に加え、通信手順ライセンス、取引先ライセンス、初期設定費用などが必要となります。 詳細はお問い合わせください。
▲